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日本はどうして戦争を選択してしまったのか

中国にまで傀儡国家、満州国を作ってしまった日本

 

数々の歴史が戦争の歴史といってもよいくらい日本は侵略につぐ侵略を繰り返していました。

 

今さらながら日清戦争から太平洋戦争までを時系列でまとめてみました。

 

また、歴史というと年表の丸暗記というイメージを持っていたのですが、大学入試も目指した歴史の勉強には「原因」「結果」「その後」が大切だと思います。

 

結果ばかりを丸暗記せず原因や、その後の変化を知ることで、より歴史が親しみやすくなるのではないでしょうか。

 

また当時の国民に社会の不条理を訴えたイギリスの喜劇王チャップリンと日本の国民にエールを送り続けた作曲家 古関裕而の代表作も載せています。

 

1775~1783 アメリカ独立戦争

1867年12月9日 慶3 王政復古の大号令 岩倉具視大久保利通 摂関と幕府の廃止

1868年3月14日 慶4 五箇条の御誓文 新政府基本方針

1868年9月 明治に改元

1869年 明2 江戸から東京に

1869年 版籍奉還

1871年 明4 廃藩置県

1872年 明5 太陰暦から太陽暦に 明治5年12月3日が明治6年1月1日に書き換え

1872年 学制公布 小学校から大学までの制度

1873年 徴兵制 満20歳男子兵役義務

1875年 明8 樺太・千島交換条約 榎本武揚

1876年 日朝修好条規

1876年 明9 廃刀令

1877年 明10 東京大学創設 慶応大学、早稲田大学などの私大

1879年 明12 琉球廃止 沖縄県に 琉球処分

1882年 明15 壬午事変 朝鮮半島

1882年 日本銀行設立

1884年 明17 甲申事変 金玉均によるクーデター

1884年 明17 貴族院設置 華族令制定

1885年 明18 伊藤博文内閣

1888年4月27日 明21 憲法草案 明治天皇に上奏

1889年2月21日 明22 大日本帝国憲法発布

1890年 明23 第一回帝国議会開設

1890年10月30日 教育勅語発布

1890年 オスマントルコエルトゥールル号 和歌山県沖で沈没

1893年2月10日 明26 和衷協同の詔勅

1894年 明27 日英通商航海条約締結 陸奥宗光

1894年 明27 東学党の乱 朝鮮半島での暴動

 

日清戦争

 

原因

朝鮮半島における日本と清国との対峙

日本は朝鮮を清国から独立させることを画策しましたが、清は朝鮮を属国としての体制を維持させることを主張したため戦争になりました。

 

結果

いつ・・・1894年7月25日~1895年4月17日

だれが・・・中国と日本・・・李鴻章陸奥宗光

日本の勝利

陸軍戦死者・・・13488人、傷病者総数・・・285853人

海軍戦死者・・・90人、負傷者数・・・197人

清国側戦死者・・・約30000人

朝鮮側戦死者・・・約30000人

清国側から賠償金二億両

遼東半島還付金も含めれば約3.6億円

朝鮮独立の承認

遼東半島、台湾、澎湖諸島割譲

日清通商航海条約締結

その後

日英通商航海条約では

領事裁判権の廃止

・関税率の引き上げ

・相互平等の最恵国待遇

三国干渉に対して対し不満が高まり普通選挙期成同盟会ができ普通選挙への機運が高まる。

 

1895年 明28 下関条約 日本・清国 朝鮮は清から独立

1895年 閔妃暗殺 三浦梧楼陸軍中将

1896年 明29 露館播遷 親露派によるクーデター

1897年10月 明30 大韓帝国 皇帝高宗

1898年 清はドイツに膠州湾、青島を取られる

1898年 米西戦争 アメリカはスペインからフィリピンとグァムを獲得、その後ハワイ、サモアを併合

1900年 北清事変 義和団事件

清朝政府が国民による義和団の排外主義運動に乗じ列強に挑戦して事件

1901年 明34 八幡製鉄所開業

1901年9月7日 「北京駐兵権」 義和団事件最終議定書第七条

1902年 明35 日英同盟締結 小林寿太郎外務大臣

1904年2月4日 明37 御前会議 対露開戦裁可

1904年2月5日 明治天皇 ロシアとの国交断絶裁可

 

 日露戦争

 

 

原因

朝鮮・満州の支配権をめぐる帝国主義的戦争

ロシア旅順艦隊を日本軍が攻撃

結果

いつ・・・1904年

だれが・・・日本とロシア

ポーツマス講和条約により日本の勝利

韓国の保護権承認

南樺太南満州鉄道の利権

旅順・大連の租借権

欧米、大国に大使館を置けるようになる

その後

日英通商航海条約関税自主権の回復

 

1904年2月23日 日韓議定書締結

1904年8月 第一次日韓協約

1905年5月27日 明38 日本海海戦

東郷平八郎連合艦隊がロシア、バルチック艦隊を全滅させ勝利

1905年9月 明38 ポーツマス条約 日露戦争終結 ルーズベルト大統領の斡旋による

1905年 東京に中国同盟会を組織 孫文 ※後継者は蒋介石

1905年11月 大韓帝国、日本の保護国となる。伊藤博文初代統監

1905年12月 明38 日清条約 秘密議定書

1906年4月18日 サンフランシスコ大地震

1906年6月 明39 満鉄会社設立

1906年12月22日 「満鉄併行線の禁止」満州に関する日清条約付属秘密議定書要領第三条

1907年 アメリカではウォー・スケアがおこる。

1907年 明40 日本 帝国国防方針作成 想定敵国はロシア

1907年 明40 第一回日露協約 第一次西園寺公望内閣

1908-2003 水爆の父 理論物理化学者 エドワード・テラー

ハンガリー ブダペスト生 ユダヤ

1909年 明42 伊藤博文暗殺 

朝鮮併合に反対していた伊藤博文ハルビン駅で韓国人青年により暗殺

1909年~1989年 明42 作曲家 古関裕而

1910年 明43 日韓併合条約 李完用総理大臣 寺内正毅統監

以降、太平洋戦争終結まで朝鮮を統治下に置く

明治43年から昭和19年まで日本政府が朝鮮に支出した14億円以上が未償還

立て替え金、補充金と合算すると総計20億7892万円を日本政府が朝鮮に支出ス

1911年 明44 辛亥革命 清が滅亡

1912年 清朝が倒れ中華民国誕生 孫文 臨時大総統に就任

1912年 第三回日露協約 第二次西園寺内閣

1912年7月30日未明 明45 明治天皇崩御

1912年11月 大正元年 大正天皇 桃山行幸 随行 原敬内務大臣

1913年 大2 大正天皇 肺炎で重体となるも回復

 

第一次世界大戦

 

いつ・・・1914年7月28日大正3年~1918年11月11日

だれが・・・連合国と同盟国

連合国・・・セルビア、イギリス、フランス、ロシアなど

同盟国・・・オーストリア、ドイツ、トルコなど

原因

1914年6月 サラエボ字形 オーストリア皇太子が親露派のセルビア人に殺害される

1914年7月28日 大3 オーストラリアがセルビアに宣戦布告

 

1914年8月 第二次大隈内閣 外相 加藤高明

1914年8月1日 ドイツがロシアに宣戦布告

1914年8月4日 ロシアと同盟関係にあったイギリスがドイツに宣戦布告

1914年8月23日 日本はドイツに宣戦布告

1914年9月10月 ドイツ領 南洋諸島占領

1915年4月22日午後5時 ドイツ・フランスを境とした西部戦線 ベルギー、イーベルの戦いにおいてドイツ軍による大規模な毒ガス戦

連合軍・・・中毒者14000人、死者5000人

塹壕戦に有効な毒ガス戦の条件として

1.空気よりも重い

2.毒性が強い

3.大量に入手できる

当時の化学製品で塩素が大量に保管されており、この塩素を用いた毒ガス兵器を開発

1リットル当たり19mgで窒息死に至る

ドイツ科学者フリッツ・ハーバーがドイツ軍技術士官として開発

 

結果

戦死者数・・・世界全体で約1000万人

戦傷者数・・・約2000万人

日本の戦死傷者数・・・1250人

連合国の勝利だがヨーロッパの三つの王国が崩壊することになる。

その後

1917年 「チャップリンの移民」移民政策を批判

1917年11月 レーニントロツキーボリシェビキによるロシア革命

ロシア・・・ロマノフ朝崩壊

1918年 ハーバー・ボッシュ法 ノーベル化学賞

空気中より使用可能な窒素の生成に成功

肥料になるため植物の生産性が向上し作物の育成が10倍以上になったため食料危機を脱出

硝酸アンモニウムは肥料にもなるが火薬の原料にもなる

1918年 大7 日本 帝国国防方針改定 想定敵国 ロシア・アメリカ・中国

1918年1月 アメリカ議会 ウィルソンの14カ条 民族自決主義

1918年6月1日 坂東俘虜収容所にて交響曲第9番が日本で初めて全楽章演奏される

1918年9月29日~1921年11月4日

日本・・・原敬 本格的政党内閣誕生

1918年11月 ドイツ労働者による武装蜂起により皇帝ヴィルヘルム二世逃亡

ドイツ・・・ホーエンツォレルン朝崩壊

オーストリア・・・ハプスブルグ帝国滅亡

帝政崩壊後

1919年 ドイツ・・・ワイマール共和国誕生

1919年 大8 五・四運動 反日運動・学生運動

1919年1月18日 大8 パリ講和会議

1919年3月1日 三・一運動 朝鮮ソウルでの独立運動

1919年4月15日 朝鮮 堤岩里事件 日本軍による残虐事件のひとつ

1919年6月28日 ヴェルサイユ講和条約締結

戦争責任は全て敗戦国ドイツとなり巨額な賠償に苦しむ、第二次世界大戦の火種に

1919年 大8 日本 国家改造論11の項目

1920年 国際連盟設立 米・ウイルソン大統領が提起 本部スイス・ジュネーブ

1921年 大10 ワシントン会議 軍縮会議

1921年11月4日 原敬首相 東京駅で暗殺

1922年 ロシア・・・ソビエト社会主義共和国連邦誕生

植民地に対して批判的な考え方が生まれ、植民地獲得や保護国化が承認されないようになった。

日本は山東半島の権益、赤道以北の旧ドイツ領南洋諸島委任統治権が付与される

 

1922年 大11 イタリア ムッソリーニ独裁政治 エチオピアを併合

1923年 大12 日本 帝国国防方針改定 想定敵国 アメリ

1923年 大12 石原莞爾 ドイツ留学

1923年9月1日 大12 関東大震災 中国人や朝鮮人に対する虐殺事件

被災数190万人、10万人以上が死亡・行方不明 9月1日を防災の日とス

1924年 大13 京城帝国大学 ソウルに設置 ※現、ソウル大学校

1925年 大14 普通選挙法成立 加藤高明内閣 25才以上の男子

1925年 ラジオ放送開始

1926年 大15 大正天皇崩御 元号昭和 裕仁親王

1927年 昭2 昭和天皇 赤坂離宮で稲田

1927年 田中義一首相 

1927年11月 昭2 「木曜会」発足 陸軍の中堅幕僚層

関東軍参謀 石原莞爾

陸軍省軍務局軍事課長 永田鉄山 皇道派相沢三郎により斬殺

「戦争は必ずしも必要なし、戦争なきも満蒙を取る必要あり」

陸軍省軍務局支那班長 鈴木貞一

「三十年に至ざるに先だち満蒙を取る」

参謀本部支那班長 根本博

「満蒙は取る。その上にシベリアを必要とする」

1928年 昭3 排日運動 満州での権益回収 張学良

1928年1月19日 木曜会第三回会合 「我が国防方針」石原莞爾

1.日米決戦では航空機を用いるのが世界最終戦争である。

2.日ソ戦では中国の資源を利用すれば何年でも持久戦争ができる。

1928年2月 衆議院議員選挙 男子普通選挙法による初の選挙

1928年3月15日 三・一五事件 日本共産党党員一斉検挙※488人起訴

1928年4月 第二次山東出兵 蒋介石から在留日本人を保護するため

1928年5月 済南事件 日本軍と蒋介石率いる国民革命軍

1928年6月 張作霖爆殺事件

1928年 ロシア 第一次五カ年計画 スターリン

1929年 昭4 昭和天皇 皇居内に稲田

1929年 「無産階級と国防問題」 水野廣徳

持久戦、経済戦に絶対勝てない「日本は戦争する資格のない国」

1929年4月16日 四・一六事件 逃亡していた大物共産党党員の検挙※339人起訴

1929年10月24日 昭4 世界大恐慌 

ニューヨークのウォール街の株価大暴落に端を発す

日本の農家の年平均所得が29年には1326円あったものが31年には650円となる。

1929年 偽造通貨防止のための国際条約 ジュネーブ

1930年 昭5 ロンドン軍縮条約

1930年2月26日 共産党党員の大検挙※1500人のうち461人起訴

1930年 古関裕而 日本コロムビアに専属作曲家として入社

1930年12月 昭5 立憲政友会衆議院議員 松岡洋右

通常議会の演説「満蒙は我が国の生命線である」

1931年 昭6 排日暴力運動相次ぐ

1931年 柳条湖事件 日本軍による自作自演の爆破事件

1931年1月 中央公論「民族と階級と戦争」吉野作造

「渇しても盗泉の水は飲むな」と教えられたはずと嘆く

1931年 「街の灯」チャップリン 世界大恐慌をモチーフ

1931年3月 三月事件 陸軍将校の秘密結社・桜会が右翼の大川周明と結託し企てたクーデターだったが未遂に終わる

1931年7月 東京帝国大学での意識調査「満蒙に武力行使は正当なりや」

 88%の東大生が「然り」と答えている

「直ちに武力行使すべき」・・・52%

「外交手段を尽くしたのちに武力行使すべき」・・・36%

1931年5月15日 五・一五事件 犬養毅首相暗殺 日本海青年将校による

犬養毅満州国を承認しない方針だった。

1931年7月 松岡洋右演説では若槻礼次郎内閣下幣原外交を批判す

1931年9月28日 全国労農大衆党 対中国出兵反対闘争委員会を設ける動きをす

1931年12月1日 政民連携問題の閣内不一致により若槻内閣総辞職

1931年12月 「満蒙権益要録」関東庁編纂

 

五族協和

満州国多民族国家として運営していくという理念

漢族、満州族蒙古族、日本人、朝鮮族

 

満州事変

いつ・・・1931年9月18日 昭6

だれが・・・関東軍参謀 石原莞爾らによる謀略によるとされている

原因

関東軍が柳条湖付近で鉄道路線の一部を爆破し、それを中国軍の仕業と見せかける

結果

奉天その他主要都市など、張学良の軍事的拠点を一挙に占領してしまう

その後

日本国では満州国として承認されたが諸外国には認められなかった

ただし満州での一定の権益は認め満州に自主的な国家が建設されることは容認していた

満州による資源の獲得、移民政策で国内の不況を打開しようとしたが、領土的欲望がとどまらず、満州国に隣接する地域を含め経済ブロック建設に向かう

 

1931年9月19日 

第二次若槻礼次郎内閣 幣原喜重郎外相 事件の不拡大方針を現地軍に伝えるよう指示

1931年9月21日 朝鮮軍司令官 林銑十郎 軍隊を越境させてしまう。

1931年9月22日 閣議決定により朝鮮軍の越境は認めないが、増派のための経費支出は認める、というような曖昧な決定をする。

1931年10月 十月事件 桜会・大川による国内改造を企てた事件

1931年12月10日 リットン調査団発出が国際連盟会で決定

1931年12月11日 第二次若槻内閣倒れる

1931年12月 ソ連より日本に対し不可侵条約締結の提議がある

1932年1月 上海事件を起こし中国との新たな戦闘が開始される

国際連盟規約第15条に引き上げられる

「国交断絶にいたる虞のある紛争が発生したときは」

第16条

「第15条による約束を無視して戦争に訴えたる連盟国は当然、他のすべての連盟国に対し戦争行為をなしたるものとみなす」

1932年2月 政友会が第一党になる。

1932年2月 昭7 ハルビン占領

1932年2月29日 リットン調査団 横浜港に到着

1932年 井上準之助元蔵総 井上日召率いる右翼団体血盟団員により殺害

1932年2月 ラジオ受信契約数 100万世帯超

1932年2月 熱河作戦 日本陸軍による熱河省への侵攻

1932年3月1日 満州国建国 独立宣言

1932年5月 五・一五事件 犬養毅首相暗殺

1932年6月14日 満州国承認決議 全会一致で可決

1932年7月 昭7 ドイツ ナチス党 第一党 ヒトラー

1932年8月25日 「焦土外交発言」内田康哉外相

1932年9月15日 日満議定書締結

1932年9月21日 満州事変の解決を蒋介石国際連盟に委ねる

連盟規約第11条・・・戦争の脅威につながる事変があると加盟国が訴えた場合は連盟理事会を招集す。

1932年10月2日 リットン調査団報告書全文公表 スイスのジュネーブ・北京・東京

1932年11月 米大統領フランクリン・D・ローズヴェルト当選

国務長官嫌日派のスティムソンからハル国務長官に交代する

1933年1月19日 内田康哉外相 国際連盟脱退問題は大丈夫と天皇に奏上す

内田康哉の奏上に不安だった人・・・牧野伸顕内大臣松岡洋右、建川美次

1933年2月8日 斎藤首相は天皇に熱河作戦の中止を求めるも却下される

1933年2月20日 閣議において自ら連盟を脱退する採択をす

1933年2月22日 日本軍 熱河に侵攻す

1933年2月24日 松岡洋右 国際連盟議場より退場す

1933年3月27日 国際連盟脱退 詔書発出

1933年8月 吉野作造

1935年 「日本切腹、中国介錯論」中国 胡適

1936年2月26日 昭11 二・二六事件 日本陸軍による反乱事件 未遂に終わる

1936年6月 日本軍 支那駐屯軍が中国側との事前協議なしに1771人から5774人に増強する

1936年 「モダン・タイムス」チャップリン 資本主義批判

1936年 「雇用、利子および貨幣の一般理論」英経済学者ジョン・メイナード・ケインズ

1937年6月 近衛文麿内閣組閣

 

日中戦争

 

いつ・・・1937年7月7日

なぜ・・・盧溝橋事件

原因

夜間演習を行っていた支那駐屯軍と中国第29軍と小さな衝突が起こる

結果

北支事変、支那事変、日華事変とも呼ばれる

※双方の宣戦布告がなかった場合は事変と呼ぶ

国家総動員法制定など国民生活が犠牲を強いられる体制になっていく

その後

1931年を起点とし1945年の日本の敗戦まで迄を15年戦争と捉えると盧溝橋事件から始まる日中戦争は中間点にあたる

戦争は長期化し戦線拡大を強いられる

 

1937年7月29日未明 通州事件

中国部隊が日本軍守備隊・通州特務機関・日本人居留民を襲撃

日本軍110名全滅、居留民385名中223名を虐殺

1937年8月21日 中ソ不可侵条約締結

1937年12月 南京陥落

1938年 昭13 国家総動員法 近衛文麿内閣

1938年 「ヒグチ・ルート」樋口季一郎ハルピン特務機関長 ユダヤ難民4000人以上救う 人道上の配慮から東條英機が不問とし処分は回避される

1938年 核分裂発見 原子爆弾

1938年 中国 胡適 駐米国大使となる

1938年5月12日 ドイツ 日本の満州国を承認す

1938年11月 論考「東亜一体としての政治力」大蔵省預金部課長 毛里英於菟

1938年 南京に傀儡政権 汪兆銘政権樹立

1938年12月 アメリカは中国に対し2500万ドルの借款

1939年5月 昭14 ノモンハン事件 辻政信参謀

満州国モンゴル国境地帯で起きた軍事衝突

日本軍・ソ連軍ともに2万人近くの死傷者

1939年1月 アメリカ 航空機とその部品の対日輸出禁止

1939年7月26日 アメリカ 日米通商航海条約廃棄の通告

1939年8月30日~1940年1月16日 阿部信行内閣

1939年9月1日 ドイツ ポーランド侵攻

 

第二次世界大戦

 

1939年9月3日 イギリス・フランスがドイツに宣戦布告

1939年9月18日 アンドレアス作戦 

ドイツ財務省会議で可決、ポンドへの攻撃と国際通貨としての破壊を目的とする。

ドイツによるポンドの偽札作戦であったが1941年に休止

1940年 昭15 幻の東京五輪

1940年 最後の元老 西園寺公望死去

1940年 木戸幸一内大臣就任

1940年 砂糖・マッチ・衣類・木炭など切符制 翌年から米の配給制

1940年 「独裁者」チャップリン ヒトラー批判

1940年1月16日~1940年7月22日 米内光政内閣

1940年6月13日 ドイツ軍 フランス・パリに無血入城 ヴィシー政権発足

1940年6月 浙江財閥 宋子文 アメリカに軍事援助を要請

1940年7月 昭15 「命のビザ」杉原千畝リトアニア・カラナス領事代理 ユダヤ難民 2139人以上を救う

1940年7月22日 近衛内閣

1940年7月27日 武力南進 大本営政府連絡会議にて国策と決定

北進論では米英協調の元、ソ連を叩く道も残されていた

日本軍が南進することで米英の利権に影響が出る

1940年9月23日 北部仏印進駐 日本軍

1940年9月27日 三国同盟締結 ドイツ・イタリア・日本

1940年12月1日 アメリカは中国に対し更に1億ドルの借款を与え飛行機購入の許可を与える

1941年3月 米ローズヴェルト大統領 英中に無償の武器援助 「武器貸与法」成立

1941年4月13日 モスクワ 日ソ中立条約締結 松岡洋右

1941年4月16日 ワシントン 日米交渉 ハル国務長官、陸軍軍事課長・岩畔豪雄

1941年6月22日 独ソ戦勃発

1941年7月28日 南部仏印進駐 日本軍

1941年7月2日 御前会議決定「情勢の推移に伴う帝国国策要綱」

1941年7月25日 在米日本資産凍結

1941年7月28日 アメリカ製の飛行機100機とパイロットが中国で活動開始

1941年8月1日 アメリカ 石油の対日全面禁輸

1941年9月6日 御前会議 「帝国国策遂行要領」

昭和天皇、近衛首相、原嘉道枢密院議長、東条英機陸相、豊田貞次郎蔵相、及川古志郎海相、鈴木貞一企画院総裁、永野軍令部総長、杉山参謀総長、塚田攻参謀次長、伊藤整一軍令部次長

1941年9月28日 英米 ソ連に対し軍需物資を送る協定を結ぶ

1941年10月2日 昭16 日米交渉会議拒絶 ルーズベルト大統領

1941年10月14日 定例閣議 東条陸相 支那撤兵拒絶 即時開戦を主張

1941年10月18日 東条英機内閣

1941年10月19日 「対英米蘭戦争における初期および数年にわたる作戦的見地について」陸軍作戦計画

1941年11月26日 アメリカ側の提案 ハル・ノート

・中国・仏印からの日本軍の全面撤退

満州国の否認

蒋介石政権の承認

・日独伊三国同盟の破棄

満州事変以前の状態の復帰の要求

1941年11月5日 最終的な開戦を決定するための御前会議

1941年11月15日 真珠湾攻撃を含む全作戦を天皇に説明

1941年12月8日 真珠湾攻撃

 

太平洋戦争

いつ・・・1941年12月8日

「帝国陸海軍は今八日未明、西太平洋において米英軍と戦闘状態に入れり」

だれが・・・日本がアメリカとイギリスに宣戦布告 ※アメリカには在米日本大使館の不手際があり奇襲攻撃となる。

原因

1941年12月8日午前2時

陸軍 イギリス領マレー半島コタバル上陸 イギリス極東艦隊主力部隊壊滅

1941年12月8日午前3時19分

海軍 ハワイ オアフ島 真珠湾攻撃 アメリカ太平洋艦隊壊滅 

淵田美津雄航空隊総指揮官

 

1942年 マンハッタン計画 ロスアラモス国立研究所 物理学者ロバート・オッペンハイマーがリーダー エドワード・テラーも参加

1942年2月15日 イギリス根拠地シンガポール陥落 イギリス軍降伏

1942年 シンガポール華僑粛清事件

反日ゲリラ活動を防ぐため日本軍が中国系住民、数千人を殺害

1942年3月 日本はジャワ島に上陸 オランダ軍降伏

1942年4月18日 初の日本本土空襲 ドーリットル空襲

1942年6月5日 ミッドウェー海戦敗退

1942年8月7日 アメリカ軍ガダルカナル島上陸

1943年2月 ガダルカナル島の戦い 日本軍敗退

1943年5月 アリューシャン列島 アッツ守備隊全滅 2600名以上戦死

1943年12月 学徒出陣 大学生が徴兵対象

1944年 徴用工 台湾人・朝鮮人の労働 賃金は支払われる

1944年3月 昭19 インパール作戦 古関裕而、音楽隊として随行

1944年6月 アメリカ軍サイパン島上陸 日本兵3万人戦死 民間人1万人死亡

1944年6月19日、20日 マリアナ沖海戦 日本軍敗退

1944年7月 昭19 サイパン陥落 日本軍敗退

1944年7月 高松宮細川護貞 東条英機首相暗殺計画中止

1944年7月 東条内閣総辞職

1944年10月23日~25日 フィリピン レイテ沖海戦 特別攻撃隊組織

1944年12月 「比島決戦の歌」古関

1945年2月 民需関連株が上がりだす

1945年2月 ヤルタ会談 ドイツの戦後処理 米・英・ソ

1945年3月 硫黄島陥落 日本兵18000人以上戦死

アメリカは日本の制空権を得る、本格的都市空爆が可能となる

1945年3月10日 東京大空襲 東京の40%が焼失 約10万人死亡

1945年4月 ドイツ ヒトラー自殺

1945年4月1日 アメリカ 沖縄上陸 「ひめゆり部隊」従軍看護師

1945年4月7日 戦艦大和沈没 3700人戦死

1945年4月7日 鈴木貫太郎内閣成立

1945年5月7日 ドイツ無条件降伏

1945年6月 アメリカ 沖縄占領

1945年7月 ポツダム会談で日本の降伏を呼び掛けたが黙殺される

1945年7月16日 史上初 原爆実験成功 トリニティー実験 アメリ

1945年7月17日 トルーマンスターリン会談 

1945年7月25日 トルーマン、日本に原爆投下を口頭で命令

候補地 広島、小倉、新潟、長崎

1945年8月6日 広島原爆投下 約20万人が死亡

1945年8月8日 日ソ戦争

ソ連は日ソ中立条約を破棄し満州、朝鮮北部、千島に侵入

1945年8月9日 長崎原爆投下 7万人以上死亡

ソ連が日本を敵とみなし満州になだれ込み、居留民への略奪、暴行、虐殺行為を行う

満州にいた日本軍は居留民を見捨てて主力部隊を撤退させていた。

1945年8月12日 ソ連は日本の降伏を無視し千島列島最北端、占守島侵攻

残存する日本軍と戦闘を続け9月5日、千島列島最南端、歯舞諸島で止まる

北方領土割譲は連合国側では合意されていた。

1945年8月14日 ポツダム宣言を受諾し無条件降伏す

1945年8月14日 宮城事件 

敗戦を受け入れられない一部の将校が反乱をおこし、近衛第一師団長、森中将を殺害、皇居を一時占拠す、玉音放送を阻止しようとするがテープを見つけることができなかった。

1945年8月15日未明 八・一五事件 徹底抗戦を求める陸軍青年将校によるクーデター

1945年8月15日 終戦 天皇による玉音放送

無条件降伏した日本は連合国軍に占領されるが実質的にはアメリカ軍のみだった。

 

 

1945年9月2日 アメリカ太平洋艦隊旗艦 戦艦ミズーリにて日本の降伏調印式をおこなう。

1945年9月 軍用交換相場は1ドル=15円、1947年3月には1ドル=50円、1948年7月には1ドル=270円、1949年1月には固定相場制を取り入れ1ドル=360円

1947年5月3日 昭22 日本国憲法発布

憲法九条に戦争の放棄を明記す

 

 

1947年 「殺人狂時代」チャップリン

「一人を殺せば殺人だが数百万人を殺せば英雄になる」

1949年 ソ連 原爆実験成功

1950年 米 水爆開発決定 トルーマン大統領 委員長エドワード・テラー

1951年9月8日 サンフランシスコ講和条約締結 全権 吉田茂

1952年 「ライム・ライト」チャップリン

1952年11月1日 世界初 水爆実験成功 エニウェトク環礁

1953年2月 バカヤロー解散 衆議院予算委員会において吉田茂がバカヤローとつぶやいて解散となった事件

1953年8月12日 ソ連 初の水爆実験成功

1954年3月1日 米 水爆実験 マーシャル諸島共和国ビキニ環礁

島型原爆の1000倍の破壊力、きのこ雲の直径200km

1957年 「ニューヨークの王様」チャップリン